「もう行きません、さようなら」「値上げをしてもクオリティーが上がっていない」「同じような金額を払うならモスやバーガーキングに行ったほうが絶対にいい」――。
1月24日から、日本マクドナルド(以下、マック)が全メニューの約3割に相当する商品の店頭価格を10~30円値上げすることを受けて、ネットやSNS上では厳しい意見が飛び交っている。
これまでもマックが値上げをするたびにネットやSNSは荒れに荒れてきた。メディアも面白がって「値上げに悲鳴」「客離れ」「もう気軽に行けない」なんて感じで煽(あお)ってきた過去もある。そういう意味では、「毎度お馴染みの光景」ではあるのだが、個人的に不思議でしょうがないのは、「なぜそこまでマックだけを目の敵にするのか」ということだ。
怒りが原動力のアンチは、誰も頼んでもいないのに勝手にそのニュースをネットやSNSで拡散してくれる。視聴率やアクセス数を稼ぎたいメディアにとって、実はアンチは大変ありがたい「最強のインフルエンサー」なのだ。
マックは値上げだけでも「もう行きません」「クオリティーが低い」などとボロカスに叩く人が多くいるように、同店に憎悪を抱くアンチが一定数存在している。だから当然、マックを叩くような報道をすると、テレビは視聴率が上がるし、新聞のネット記事のアクセスもはねる。
一言で言えば、「メディアも営利企業で、そこで働く人たちもサラリーマンなので、企業としての経済的なメリット、組織人としてのメリットでニュースというものがつくられる」ということだ。
マックやユニクロと同じ不祥事をしたからといって、他社が同じように叩かれるとは限らない。メディア側にも「叩くメリット」がないと叩かないのだ。
ITmedia ビジネスオンライン
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