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https://news.yahoo.co.jp/articles/9f986bdfa59c527a87db7cb550bd1ba2900f085a
日本自動車工業会によると、日本で自動車に関連する産業で働く人は、およそ550万人。
車両開発から生産、販売、アフターマーケットなど、さまざまな業種があるが、そのなかでもエンジンに関係する業務は非常に多く、とある試算では、新車販売のすべてがバッテリーEVとなった場合、100万人規模の雇用喪失が発生する可能性があるという。
ではもし、日本のクルマの半分がバッテリーEVになったら、どのような仕事がなくなってしまうのか。
具体的な業種・職種を挙げながら、それらの仕事に従事する人々の生き残り策の事例についてもご紹介しよう。
エンジンパーツ専門業者
真っ先に仕事に影響を受けるのが、エンジン補器類や燃料タンク、エンジン補器類などを専業で製造し、自動車メーカーへ納品してきた中堅・中小自動車部品サプライヤーたちだろう。
特に、モーター駆動には不要となる吸気ダクトや排気管、オルタネーター、燃料タンク、トルクコンバーター、タイミングベルトなどは、最初に外されるパーツだ。
エンジンオイル、クーラント液などの製造メーカー
エンジンがモーターに切り替わってしまうと、エンジンに必須のオイル類は不要となる。
エンジンの冷却、潤滑、洗浄、防錆、密封が役割のエンジンオイルは不要となるし、エンジン内部を循環してエンジンを冷却するクーラント液も不要となる。
ガソリンスタンド
そしてもちろん、日本のクルマの半数がバッテリーEVになってしまったら、ガソリンの需要はガタ落ちとなるため、ガソリンスタンドも、従来の通りの経営では継続不可能となる。
規模の小さい整備工場
部品数が少ないバッテリーEVは、故障の際に修理や交換のできる部分が限られている。
そのため、自動車ディーラーや大手カー用品店では、顧客を逃さないよう(リピートしてくれるよう)、様々なサービスを事業展開しており、昔ながらのコンパクトな整備工場では、よほどの「強み」がない限り、大手に太刀打ちできなくなる可能性がある。
クルマ好きとしては寂しい限りだが、「クルマ」というものを衰退させないためは、時代の変化には対応していかなければならない。
出典:cdn.pixabay.com